メラルーカはネットワークビジネスではないって本当？実際に勧誘された筆者が2026年現在の会員制度・報酬・稼げるかを検証

「メラルーカはネットワークビジネスではない」――私が実際に勧誘を受けたとき、勧誘者からこのような趣旨の説明を受けました。

私はその後、2人でZoomを行い、商品、会員制度、ビジネスについて話を聞きました。さらに本人へ活動年数、紹介人数、実際の収入、デメリットまで直接質問しています。当時聞いた回答は、活動約7年、紹介48人、収入は月約5万円。デメリットについては「デメリットがないのがデメリット」という趣旨の回答でした。

今回はこの一次体験を残しつつ、2026年現在のメラルーカ日本公式サイト、法定広告、FAQ、報奨プラン関連情報と照合して全面的に作り直します。

メラルーカは2026年現在どうなっている？

現在も日本で事業・商品・ビジネス制度を確認できる

2026年現在も日本公式サイトは運営され、製品ストア、カスタマー登録、ビジネスサポート、マーケティング組織、報奨プランなどが公開されています。昔存在しただけの案件ではありません。

マーケティング・エグゼクティブ制度も現在確認できる

公式FAQにはマーケティング・エグゼクティブ、マーケティング組織、コミッション、ボーナス、報奨プランという用語が明記されています。会社が続いていることと、誰でも利益を出せることは別なので、収益性は個別に確認します。

そもそもメラルーカとはどんな会社・サービスなのか

生活用品・健康・美容分野の商品を扱っている

日用品、洗剤、パーソナルケア、健康・栄養関連など幅広いウェルネス製品を扱っています。私が勧誘を受けた際も、普段使う日用品をメラルーカ製品へ置き換えるという説明が印象に残りました。

直接小売ではなく会社とカスタマーをつなぐと公式説明

公式ビジネスセンターでは、マーケティング・エグゼクティブ自身が顧客へ商品を直接販売するのではなく、メラルーカをカスタマーへ紹介し、会社が製品を届ける仕組みと説明されています。直接販売しないことと、紹介・組織・コミッション制度がないことは同じではありません。

私はメラルーカへ実際に勧誘された

SNSのDMから2人でZoomへ進んだ

私が詳しく知ったきっかけはSNSのDMです。その後、相手と2人でZoomを行い、会社、商品、会員制度、ビジネスについて説明を受けました。

登録URLも送られてきた

説明後には登録へ進むURLも送られてきました。私はその場で登録せず、費用、収入、紹介人数、活動期間、デメリットを質問しました。

その後ブロックされたことも一次体験として残す

旧記事では、その後相手からブロックされたことも記録しています。これは私自身に起きた事実として残しますが、一人の勧誘者の対応を全会員へ拡大しません。

「ネットワークビジネスではない」という説明を公式制度で確認

当時は「ネットワークビジネスではない」と説明された

私が受けた説明では、そのような趣旨の言葉がありました。そこで2026年現在の公式制度を確認しました。

公式資料には紹介・組織・コミッションが明記されている

法定広告では、マーケティング・エグゼクティブが製品をカスタマーへ紹介し、カスタマー数、月ごとの購入額、他のマーケティング・エグゼクティブを含むマーケティング組織の構築などによって収入が決まると説明されています。FAQには第一世代、最大7世代、コミッション範囲、ロールアップ等も掲載されています。

呼び方より実際の仕組みを見る

名称だけで判断するより、紹介者、カスタマー、マーケティング組織、購入実績、コミッションがどうつながるのかを見る方が実態を理解しやすいでしょう。

2026年現在の会員制度｜普通カスタマーと特別カスタマー

普通カスタマーは購入ポイントの決まりがない

普通カスタマーは好きなときに通常価格で購入でき、購入ポイントの決まりはありません。

特別カスタマーは毎月35ポイント以上を約束する

特別カスタマーは毎月35ポイント以上の製品購入を約束することで、通常価格より30～50％割引で購入できる制度です。

登録料は2,200円または4,400円

公式FAQでは、クレジットカード登録の場合2,200円、それ以外の支払方法では4,400円と案内されています。

項目	2026年公式FAQ
普通カスタマー	購入ポイントの決まりなし
特別カスタマー	毎月35ポイント以上
登録料	2,200円／4,400円
注文不足時	条件によりバックアップ・オーダー

35ポイントとバックアップ・オーダーはどういう仕組み？

注文不足時に登録製品が発送される

特別カスタマーが月末までに注文し忘れたり、注文が約束ポイントへ達しなかった場合、あらかじめ登録したバックアップ・オーダー製品が自動的に届けられます。

全会員が毎月同じ金額を買う制度ではない

普通カスタマーには35ポイント条件がないため、「全会員が毎月同じ金額の商品を買わされる」とまとめるのは不正確です。

ビジネス参加者は資格維持条件も確認する

公式FAQでは、マーケティング・エグゼクティブが2か月連続して設定された個人購入ポイントを満たさない場合、資格や組織を失う場合があることも説明されています。

メラルーカの報酬はどうやって発生する？

カスタマーの商品購入がコミッションの基礎

法定広告では、コミッションやボーナスは最終消費者であるカスタマーの製品購入が基本と説明されています。公式ビジネスセンターでも、紹介したカスタマーが製品を購入することでコミッションが支払われる仕組みが案内されています。

収入はカスタマー数・購入額・組織構築などで変わる

公式資料では、カスタマー数、各カスタマーの月ごとの購入額、マーケティング組織をどれだけ効果的に構築できるかなどが収入を左右する要素として挙げられています。

コミッションとボーナスは購入実績・活動実績等で計算

公式FAQでは、毎月1日から末日までのグループ購入実績とマーケティング・エグゼクティブの活動実績等に基づいて計算され、原則翌月15日に指定口座へ振り込まれると案内されています。

収入保証ではない

法定広告には、報奨プランの説明は実際の収入を示すものではなく、特定の収入の表示や保証は誤解を招く恐れがある旨も記載されています。成功例をそのまま自分の将来収入と考えないことが重要です。

勧誘者本人に聞いた「7年・48人・月5万円」

活動約7年・紹介48人と本人から聞いた

私は勧誘者本人へ活動期間と紹介人数を質問しました。当時聞いた回答は、活動約7年、紹介した人数は48人というものでした。会社公式の平均値ではなく、一人の勧誘者本人から聞いた一次情報です。

収入は月約5万円という回答だった

さらに実際の収入を尋ねると、月約5万円という趣旨の回答がありました。この数字だけで多い・少ないを決めるのではなく、商品購入や活動費を差し引いた利益を見る必要があります。

「デメリットがないのがデメリット」という回答

メリットだけでなくデメリットも質問したところ、「デメリットがないのがデメリット」という趣旨の回答を受けました。しかし契約を検討する側は、購入条件、活動時間、収入の不確実性、解約条件などを自分で確認する必要があります。

一人の実績を全会員の平均へ広げない

7年、48人、月5万円という数字は具体的ですが、一人の事例です。全会員の平均収入や中央値ではありません。逆に、一部の高収入例だけを全員へ当てはめることもできません。

メラルーカで本当に稼げるのかは最終利益で確認する

コミッションを受け取ったことと儲かったことは別

ビジネスでは収入だけでなく支出もあります。商品購入、登録・維持費、セミナー・研修、交通費、通信費、集客費などを差し引いて初めて最終利益が分かります。

GROWなどビジネスツールの費用も確認する

公式FAQではビジネスツールGROWについて、登録月から一定期間無料トライアルがあり、その後は活動レベルに応じて月額550円からと案内されています。小さな固定費でも長期活動では積み上がります。

商品購入を全部「損」と扱う必要もない

本来購入する生活用品をメラルーカへ置き換え、価格や品質に納得している場合、その商品価値までゼロとして扱うのも極端です。純粋な生活消費と、ビジネス維持のために余分に発生した購入を分けると実態に近づきます。

「継続率94％」など数字を聞いたときの確認方法

まず「何の数字か」を確認する

旧記事では継続率94％という趣旨の数字も扱っていました。こうした数字を聞いたら、全カスタマーなのか特別カスタマーなのか、何か月継続を意味するのか、どの期間・地域の数字なのか、公式な出典があるのかを確認します。

高い継続率がそのまま自分の収入になるわけではない

仮に顧客継続率が高くても、自分が何人のカスタマーを獲得できるか、各人の購入額、組織条件、本人の費用によって利益は変わります。継続率と収益性は同じ指標ではありません。

出典が確認できなければ当時の説明として扱う

現在の公式資料で裏付けられない数字は、会社の2026年現在の公式値として書かず、「当時そのように説明された」と位置付けます。

メラルーカの勧誘で法律上確認したいポイント

MLMそのものを違法とは扱わない

紹介・組織・報酬を伴うビジネスであっても、それだけで直ちに違法ということではありません。具体的な取引が連鎖販売取引に該当する場合、特定商取引法上の勧誘目的等の明示、書面交付、禁止行為、クーリングオフ等のルールが関係します。

DMを送っただけで直ちに違法とは断定しない

旧記事の「DMだから特定電子メール法違反」という短絡的な書き方は修正します。媒体、送信態様、広告宣伝メールへの該当性、同意の有無など適用要件を確認する必要があります。

会社名・勧誘目的の明示は具体的な状況で確認する

連鎖販売取引に該当する場合は、勧誘に先立って氏名・名称、勧誘目的、商品・役務の種類等を明らかにするルールがあります。ただし個別のやり取りが法違反かは、実際の文面や契約状況を含めて確認する必要があります。

健康効果の説明も具体的な商品・表現で確認する

健康食品や化粧品等の勧誘で疾病の治療・予防を保証するような表現が使われた場合は、薬機法等との関係を確認します。一人の会員の発言を会社公式見解へ拡大しません。

公式規約では不特定多数へのアプローチを禁止している

2026年現在の公式FAQでは、フェイス・トゥ・フェイスでのビジネスを推奨し、不特定多数へのアプローチを禁止していると案内されています。SNS等を使う場合は公式のオンライン・ビジネスガイド確認が求められています。

これからメラルーカへ登録・ビジネス参加する人の確認事項

会員区分と購入条件を確認する

普通カスタマーか特別カスタマーか、毎月何ポイント必要か、バックアップ・オーダーがどう設定されるかを確認します。

マーケティング・エグゼクティブの資格条件を確認する

ビジネスをする場合は、個人購入ポイント、資格喪失条件、組織の扱い、コミッション範囲、ツール費なども確認します。

最新の報奨プランと規約を読む

紹介者の口頭説明だけでなく、公式の報奨プラン、メラルーカ規約、法定広告、概要書面・契約書面を確認してください。公式FAQ自身も、ビジネスを始める人へ規約の事前確認を求めています。

自分の損益シミュレーションを作る

紹介0人、数人、目標人数という複数ケースで、毎月の支出と想定コミッションを計算します。「上の人が成功している」ではなく、自分の条件で利益が残るかを見ます。

• 登録料はいくらか
• 毎月の購入条件はいくら相当か
• 資格維持に必要なポイントは何か
• ビジネスツール費はいくらか
• 交通・通信・セミナー等はいくらか
• 解約・返品・クーリングオフ条件は何か
• 報酬を得るために何人のカスタマーが必要か

メラルーカを2026年まで追跡して分かったこと

今回、昔の勧誘体験と2026年現在の公式制度を照合して最も重要だと感じたのは、「ネットワークビジネスか、そうではないか」という呼び方だけで判断しないことです。

現在の公式資料には、マーケティング・エグゼクティブ、カスタマー紹介、マーケティング組織、複数世代、コミッション、ボーナス、報奨プランが明確に存在します。一方で、マーケティング・エグゼクティブが商品を直接小売するのではなく、会社とカスタマーをつなぐという独自の販売方法も公式に説明されています。

私が当時聞いた「7年で48人、月約5万円」という実績も、メラルーカ全体の平均ではありません。しかし、実際に勧誘者本人へ収入と活動実績を質問した一次情報として、参加を検討する人が「成功例だけでなく実際の数字を聞く」重要性を示しています。

そして本当に稼げたかを見るなら、コミッション額だけでは足りません。商品購入、登録・維持費、研修、交通、通信、活動費まで含めた最終利益を確認する必要があります。