DHPは今どうなった？Play to Earn・暗号資産・MLMの仕組みと2026年現在を追跡

以前、私はPlay to Earnを使ったネットワークビジネスとしてDHPの勧誘を実際に受けました。当時の説明では「登録料9,000円」「紹介を出さなくても収入になる」「3人紹介すれば20〜30万円になる」といった話がありました。

さらに法律について質問した際には、「海外のものだから日本の法律は関係ない」という趣旨の説明を受け、最終的に参加を断ると「可哀想な人ですね」という言葉を残してZoomが終了しました。

旧記事では、こうした体験から「完全詐欺」「法律違反」とかなり強く書いていました。しかし時間が経ち、DHPは2026年現在も公式サイトを公開し、自らネットワークマーケティング、GameFi、Web3を組み合わせたプロジェクトとして説明しています。そこで今回は、当時の一次体験を消さず、現在の公式制度と照合して記事を全面的に作り直します。

DHPはその後どうなった？2026年現在まで追跡

旧記事を書いた当時は説明を受けた直後だった

旧記事の中心は、私が実際にZoomでDHPの説明を受けた体験でした。そのため、当時聞いた金額や収入説明は一次情報として価値があります。一方、それを2026年現在の制度へそのまま当てはめることはできません。

2026年現在もDynamic HEXAGLOW Project公式サイトが存在する

2026年9月現在、DHP公式サイトは公開されており、「The Future of Network Marketing」と掲げ、GameFi、Web3 Technology、Global Networkの三つを柱として紹介しています。つまりDHPは、少なくとも公式サイト上では現在もプロジェクトを案内しています。

現在は「紹介ゼロでも機能するコミッションプラン」を訴求

公式トップページでは、従来型ネットワークマーケティングの課題として「紹介できない」ことを挙げ、その解決策として「zero referrals」でも機能するコミッションプランをうたっています。ただし、これを「何もしなくても必ず利益が出る」という意味へ拡大してはいけません。

現在はゲームだけでなく複数の報酬・暗号資産要素を含む

公式資料にはα Stage、HEXA Stage、Orbit、Uni-level、Binary、Qualification Bonus、BTC Staking Ticketなど複数の制度が掲載されています。旧記事当時の「P2E案件」という理解だけでは全体を説明しきれません。

そもそもPlay to EarnとDHPは別に考える

Play to Earnそのものが詐欺というわけではない

Play to Earnは、ゲームプレイによってデジタル資産や報酬を得る仕組みの総称です。この仕組み自体を理由に「詐欺」と判断することはできません。見るべきなのは、個別サービスの運営主体、資金の流れ、トークンの換金性、報酬条件です。

DHPはPlay to Earnとネットワークマーケティングを組み合わせている

DHP公式は、GameFiとネットワークマーケティングを組み合わせることを明確に打ち出しています。ゲーム報酬だけを見るのではなく、紹介報酬や組織報酬がどう組み込まれているかまで確認する必要があります。

現在は公式自身がnetwork marketing・MLM型構造を説明

報酬ページではtraditional MLM structuresという表現を使い、Uni-levelやBinaryを含む複数のネットワーク構造を掲載しています。したがって現在の記事では、MLM要素を推測だけで書く必要はありません。

私はDHPの勧誘を実際に受けた

当時は「ネットワークビジネスで稼げなかった人」へ訴求していた

私が説明を受けた際には、従来のネットワークビジネスで人を紹介できず稼げなかった人でも取り組みやすい、という趣旨の説明がありました。

「紹介しなくても収入になる」という趣旨の説明

特に印象に残ったのが、紹介を出さなくても収入につながるという説明です。現在の公式サイトにも「zero referrals」を前面に出した訴求がありますが、具体的な収入は参加方法や条件によって変わるため、同じ意味だと単純には扱いません。

登録料9,000円、それ以外はかからないと説明された

当時、私は登録料として9,000円という説明を受け、それ以外の費用はかからないという趣旨の話を聞きました。これは当時の勧誘者から聞いた内容であり、2026年現在の公式料金ではありません。

紹介3人で20〜30万円という説明もあった

さらに「3人紹介すると20〜30万円になる」という趣旨の説明も受けました。この数字も会社公式の平均収入や保証額として確認したものではなく、当時の勧誘で私が聞いた一次情報です。

法律について質問したときの回答

私が日本での法律との関係を質問した際には、「海外のものだから日本の法律は関係ない」という趣旨の回答がありました。しかし、海外事業者が関係するだけで日本の消費者保護法制が一律に無関係になるとはいえません。具体的な取引と勧誘を確認する必要があります。

断った際に「可哀想な人ですね」と言われた

最終的に私は参加しない意思を伝えました。その際、「可哀想な人ですね」という趣旨の言葉を言われ、Zoomが終了しました。これも私が実際に経験したことであり、DHP全体や全会員の対応として一般化はしません。

当時の説明と2026年現在のDHPを比較

項目	当時、筆者が聞いた説明	2026年公式資料で確認できること
ビジネス	紹介しなくても収入になるという説明	ネットワークマーケティングを明示。複数報酬制度あり
費用	登録料9,000円、それ以外不要という説明	ADUSD建ての参加方法・Subscription等を掲載
紹介	3人紹介で20〜30万円という説明	Uni-level・Binary等。紹介人数だけでは決まらない
維持条件	当時の説明では十分確認できず	ボーナス受取に月36CV PSV等の条件を掲載
ゲーム	P2Eで収入という説明	Medal、POS Token、ステーキング等を掲載

最大の違いは、2026年現在の公式サイトでは制度がかなり細かく公開されていることです。昔聞いた説明だけで現在の参加条件を判断せず、最新資料を読む必要があります。

2026年現在のDHP参加費・パックを確認

α StageではADUSD建ての参加方法が掲載されている

現在の公式報酬ページでは、α-stage Participation Methodとして1 Position 60 ADUSD・36Pという表示があります。またProactive Subscriptionとして72 ADUSD、36CV、10 Medalsという条件も掲載されています。

HEXA Stageには複数コースが掲載されている

公式ページではHEXA Stageにも複数の参加方法・Position数・価格・Game Medal等が掲載されています。つまり「9,000円だけ」という旧説明を現在条件として使うことはできません。

ボーナス受取には月36CV PSVという条件がある

公式ページは、Bonusを受け取るには毎月少なくとも36CV PSVを記録する必要があると説明しています。一方、Bonusを受け取る必要がないメンバーには不要とも記載されています。

参加前には更新・Subscription・CV条件を一式で確認する

入口の参加額だけではなく、その後のSubscription、CV、更新、ゲーム参加、出金等に必要な条件まで一覧にしてから総費用を考えるべきです。

DHPの報酬プランは1種類ではない

Uni-level

紹介系列を階層で扱う一般的なネットワーク型報酬の一つとして公式ページに掲載されています。

Binary

左右の系列を使うBinaryも公式の報酬構造として掲載されています。旧記事で推測だけに頼っていた部分は、現在は公式資料を基準に説明できます。

Orbit・HEXA・α Stage

DHP独自名称のStageやOrbitもあり、単純な一種類の紹介報酬ではありません。

Qualification Bonus・BTC Staking Ticket

公式ページにはQualification BonusやBTC Staking Ticketも掲載されています。報酬名だけを見ず、獲得条件、ロック、出金・換金条件を確認する必要があります。

「紹介しなくても稼げる」と報酬全体を分けて見る

紹介ゼロで受け取れる可能性のある報酬が存在しても、全報酬が紹介不要という意味ではありません。ゲーム、組織、ステーキング等を別々に確認します。

Play to Earnのゲーム報酬はどこから出る？

Medalを使ってゲームへ参加する仕組み

DHP公式ではMedalを使ってレースへ参加し、各Medalを1 ADUSDとして扱う説明があります。

1位と2〜16位では報酬が異なる

公式ページでは1位はエントリーの150％相当のPOS Token、2〜16位は100％のMedal返還＋2％ボーナスと説明されています。1ユーザーIDにつき1日最大12レース参加できるともしています。

100 Medalの配分例では30・32・10・28に分かれる

Transparencyページでは、30 Medalが2〜16位の15プレイヤー、32 MedalがDHP Referral Bonus、10 MedalがBuy back token、28 Medalが管理・運営費へ配分される例を掲載しています。

ゲーム報酬だけでなく紹介報酬の原資も見る

参加Medalのすべてがゲーム勝者へ渡るわけではなく、紹介報酬、トークン買戻し、運営費にも振り分けられるという公式説明です。

「No-Risk」「Guaranteed Rewards」は条件まで読む

公式はNo-Risk Gaming、Guaranteed Rewardsという表現を使っています。しかしMedal等を受け取ることと、投入した法定通貨相当額をいつでも同額以上で回収できることは別です。

DHPはゲームだけではなくDEX・暗号資産へ広がっている

ゲーム内残高と自由に換金できる資産を分ける

管理画面の数字と、自分のウォレットへ送れて自由に売却できる資産は同じではありません。出金方法、取引可能場所、手数料を確認します。

ADUSD・ADIL・POS Token等は役割を分けて確認

公式にはADUSD、ADIL、POS Token等が登場します。ゲーム参加、価値基準、報酬、ステーキングなどの役割を分けて確認します。

ステーキングにはロック条件がある

Play to EarnページではPOS Token Stakingについて標準12か月ロック等の説明があります。ロック中の評価額を今すぐ回収できる資産と同じには扱いません。

将来価格を前提に収益計算しない

将来価格を前提にした収益例があっても、その価格は確定値ではありません。現時点で実際に換金できる価格と数量を基準にします。

DHPで本当に稼げるかは最終損益で確認

報酬表示と実際の利益は別

ゲーム報酬、紹介報酬、ステーキング報酬が表示されても、それだけでは利益とはいえません。

ロック中・換金困難な残高は分けて記録する

ステーキング中、出金条件未達、取引場所が限られるトークン等は「自由に換金できる資産」と別欄にします。

MLM活動費も差し引く

紹介活動をしている場合は、セミナー、交通、通信、SNS運用、会食等の費用も差し引きます。

「紹介3人で20〜30万円」は現在も成り立つ？

当時、私は実際にその説明を聞いた

「3人紹介すれば20〜30万円」という数字は当時の勧誘で実際に聞いた説明として残します。会社公式の平均収入や保証収入として確認した数字ではありません。

2026年の公式報酬プランは紹介人数だけでは決まらない

現在の公式資料には複数Stage、Uni-level、Binary、CV、Subscription等があります。「3人」という人数だけで現在の収入額を算出することはできません。

現在同じ説明を受けたら計算根拠を確認する

どのパック、どの配置、どのCV条件で20〜30万円になるのか、最新報酬表を使った根拠を示してもらうべきです。

JIFUからDHPへ人が移ったという話は確認できる？

旧記事ではJIFU周辺からDHPへ移ったという認識があった

当時の私の調査・勧誘周辺では、JIFUに関わっていた人がDHPへ移ったという話がありました。当時の観察として残します。

「JIFU全体がDHPへ移行した」とは書かない

個々の参加者やチームの移動と、組織全体の正式移行は別です。公式な包括移行を示す一次資料がない限り全体移行とは断定しません。

人物ではなく契約主体・サービスの関係を見る

同じ勧誘者が別案件へ移っても、それだけで二つのサービスが同一運営とはいえません。

DHPの勧誘で法律上確認したいポイント

MLMそのものは違法ではない

MLMという仕組みだけで直ちに違法ではありません。具体的取引が連鎖販売取引に該当する場合、特定商取引法の規制を確認します。

連鎖販売取引に該当する場合は勧誘目的等の明示が必要

消費者庁のガイドでは、勧誘に先立ち、統括者等の名称、特定負担を伴う契約の勧誘目的、商品・役務の種類を明らかにする必要があると説明されています。

不実告知・重要事項の故意の不告知等を確認する

「必ず稼げる」「費用はこれだけ」等の説明が問題になるかは、実際の契約条件と発言を照合して判断します。

概要書面・契約書面を確認する

連鎖販売取引に該当する場合、契約前の概要書面と契約後の契約書面について法定ルールがあります。

クーリングオフは原則20日

連鎖販売取引では法律で決められた書面を受け取った日（対象商品の最初の引渡しが後ならその日）から原則20日以内にクーリングオフできます。

暗号資産を使うだけで直ちに無登録営業とはいえない

暗号資産が登場するだけで金融規制違反とは判断できません。誰が交換、媒介、管理等のどの行為を行っているのかを確認します。

「海外だから日本法は関係ない」と単純には言えない

海外サービスでも、日本の消費者にどう勧誘・契約が行われたかによって日本法との関係が問題になります。

DHPは詐欺なのか？

今回確認した資料だけでは刑事上の詐欺が確定したとは確認できない

2026年9月現在、今回確認した公式・公的資料の範囲では、DHPについて刑事上の詐欺が確定したとする公的資料を確認できませんでした。旧記事の「完全詐欺」という断定は新版では使いません。

収益性・換金性は別途厳しく確認する

「詐欺と確定していない」ことは「利益が出る」「安全」「元本が守られる」という意味ではありません。

公式の強い収益表現も前提条件まで読む

financial freedom、passive income generation、No-Risk、Guaranteed Rewards等の表現だけでなく、参加費、CV、価格変動、ロック、換金、出金条件まで確認します。

DHPへ参加済みの人が今確認したいこと

総入金額を集計する

銀行、カード、暗号資産送金、参加パック、Subscription、更新、ゲーム参加等、DHP関連で外へ出した資金を合計します。

総出金額を確認する

実際に銀行口座や自分の管理する外部ウォレットへ回収できた金額を集計します。

保有資産を換金可能・ロック中・条件不明に分ける

ADUSD、ADIL、POS Token等は数量だけでなく、換金方法、取引可能性、ロック期間を記録します。

契約書・ウォレット・取引履歴・勧誘記録を保存する

契約資料、メール、DM、Zoom説明資料、ウォレットアドレス、トランザクション履歴、出金履歴を保存します。

• 総入金額
• 実際の総出金額
• 自由に換金できる資産
• ロック中の資産
• 毎月の維持条件
• 紹介報酬
• 活動費を含めた最終損益

DHPを2026年まで追跡して分かったこと

旧記事当時、私が聞いたDHPは「登録料9,000円」「紹介なしでも収入」「3人紹介で20〜30万円」といった比較的シンプルな説明でした。

しかし2026年現在の公式資料では、GameFiに加えてα Stage、HEXA Stage、Orbit、Uni-level、Binary、Qualification Bonus、BTC Staking Ticket、Medal、POS Token、ステーキングなど複数要素を含む仕組みとして説明されています。

Transparencyページでは100 Medalの配分例として30 Medalを2〜16位、32 MedalをReferral Bonus、10 Medalをトークン買戻し、28 Medalを管理・運営費へ振り分ける構造も公開されています。

旧記事の「完全詐欺」という結論はそのまま残さず修正します。現在確認できる資料だけでは刑事上の詐欺が確定したとは確認できません。一方、公式サイトが存在し報酬が表示されることだけで収益性や換金性が保証されるわけでもありません。